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３月１７日（火）広島医師会館で開催された
一般臨床医のための“軽症うつ”診療講座
心筋梗塞とうつ－タバコが取り持つ仲？－
に参加してきました。
講師は広島大学　佐伯俊成先生です。

要旨（ごく一部のみ）
・喫煙により心筋梗塞発症のリスクは高まる。
男性3.6倍、女性2.9倍
・心筋梗塞発症１ヶ月後の大うつ病発症率15-30％
・心筋梗塞後のうつ病は、冠疾患再発・冠疾患死亡といった予後不良の予測因子
・喫煙と精神疾患は相互に関連
・心筋梗塞後に禁煙すれば、喫煙者に比べ死亡率が36％低下
・禁煙後に抑うつが改善する場合も悪化する場合もあるが
それは禁煙（ニコチン離脱）の結果ではない。

つまり、心筋梗塞の前であっても後であっても
禁煙が大切、うつの治療も大切である、ということですね。
当院では、禁煙治療をおこなっていますので 御相談ください。

コチョウラン、サクラ、バラ他

日本内科学会雑誌　平成21年2月号
「緩和ケアの普及について
～すべての医師が基本的な緩和ケアを実施できるように～」
筑波大学　木澤義之先生

医師についての日本と世界の対比で、
緩和ケアに関する十分な教育を受けたか、という項目では
日本18％、欧米ではほぼ50％。
病状緩和に関する知識・技術は十分か、という項目では
日本31％、欧米では60-75％
となっています。

2007年実施された　がん対策基本法の中で、
早期から緩和ケアが適切に導入されること　の重要性が述べられています。
がん診療にかかわる全ての医師が、10年以内に
緩和ケアの知識を身につけること、という目標も掲げられました。
その後、社会からの要請を受け、
10年以内　という表現が　5年以内　に変わりました。
これを受けてJA広島総合病院では、全医師を対象にして
緩和ケア講習会をすでに実施、終了しております。
どうせやらねばならない講習なら、早くやってしまおう、との考えでした。
テキスト（ガイドブック）も全医師への数量を　病院予算で購入していただき
研修を実施しました。

医師に対する緩和ケア教育は　まだはじまったばかりです。
緩和ケア普及に　積極的な病院とそうでない病院の温度差はかなりあります。
今後どんどんすすめていかねばなりませんね。

薬剤師・衛生検査技師の高橋裕子です。
来年度４月に広島市立某中学校１～３年生全員対象の
「薬物の授業」依頼が来ました。
小学生であればタバコの話だけですみますが
中学生では違法薬物の話も必要となります。
時間は学校の１校時分です。
大麻や覚醒剤から自分を守れる人間になってもらえる、
そんな話をしたいと考えています。

知識のワクチン：正しい知識は自分と社会を守ります。

薬剤師・衛生検査技師の高橋裕子です。
来年度４月に広島市立某中学校１～３年生全員対象の
「薬物の授業」依頼が来ました。
小学生であればタバコの話だけですみますが
中学生では違法薬物の話も必要となります。
時間は学校の１校時分です。
大麻や覚醒剤から自分を守れる人間になってもらえる、
そんな話をしたいと考えています。

知識のワクチン：正しい知識は自分と社会を守ります。

３月１２日、県立広島病院で開催された新型インフルエンザ実地研修会に参加しました。

本年２月に国の　新型インフルエンザ行動計画　が改定になりました。３月になり各ブロック（例：中国ブロック）にて厚生労働省からの説明会がおこなわれており、
広島では先週ブロック説明会、翌日県内関係機関（医療機関等）への伝達講習会、
今週は　県立広島病院にて新型インフルエンザ実地研修会が開催されているところです。
全国各地でも同じような動きになっていると思います。

これまでの行動計画との大きな変更点は２つ
１：国は、初期段階での封じ込めは困難である、大流行は避けられないと　これまでの考えを改めた。（これまでは　初期段階での封じ込め対策が主であった）
今回の改定案では、いかに社会・経済を維持するか、に重点が置かれている。
そのため、行動案は厚生労働省だけでなく全省庁関与となっている。
２：WHOのパンデミック６段階区分をやめ、
５段階に区分して対策を記載している。

海外で新型インフルエンザが発生、流行が確認されると、日本への入国が制限されます。（海外との窓口は４空港３港に制限）
しかし、新型インフルエンザは潜伏期が２－５日と考えられており、空港での水際作戦をおこなっても、いずれ国内に入ってきます。
国内感染流行の初期は、感染症指定医療機関で入院あるいは隔離になりますが、広島県の場合　最初の20名程度で限界です。それ以降は、２次医療圏毎に設定されている協力医療機関で対応、そこもオーバーフローすれば全医療機関での対応、および自宅加療です。国内初発生から地方都市まで感染が拡大するのには8-14日程度と考えられています。

今回の国の行動計画案では、感染極期では労働者の欠勤率が約40％と想定されています。20％は感染により、残り20％は家族の看護介護などで勤務不能になると想定されています。
たとえば地域内で感染者が発生すれば、学校は全て休校になります。小学校低学年の子どもだけで留守番させるわけにいきませんので、保護者も休まざるをえない。
子どものいる看護師・薬剤師などの相当数は欠勤することになるでしょう。病院でも40％の職員が欠勤するとなると、病院機能は半減してしまいます。

今のところ私たちが提示できるのは、２週間分の水食糧、医薬品、日用品の備蓄をおこなうこと、季節型インフルエンザワクチン・肺炎球菌ワクチンの接種をすすめること　くらいでしょうか。備蓄については２ヶ月分が目標という話もあります。（下痢対策としてスポーツドリンク等の備蓄も重要ですよ。粉末ならば長期保存可能です）

「新型インフルエンザって言っても、特効薬もあるだろうし病院に行けば何とかなるさ」、と思っていては　いけませんよ。

☆公民館等での「新型インフルエンザ」についての講師
お引き受けいたします。
知識のワクチン＝正しい知識が自分たちの生活と社会を守ります。

３月１１日、広島市　市民交流プラザで開催された
かかりつけ医認知症対応力向上研修会
に参加しました。
２月２５日開催研修会の続編で
３：治療とケア編
４：連携編
今回は、後半の２パートの研修でした。
研修会終了後には修了証もいただきました。

連携編　のなかで、
認知症は病状が変化する（次第に悪化する）ものなので
介護保険の初回申請時と病状変化時・悪化時には
担当者（多職種）によるケアカンファレンスが必要であり、
この会議にはかかりつけ医の参加が求められている、
しかし実際には参加していただける医師は少ない、
という話でした。

当院は10名程度で会議ができるカンファレンス室を備えています。
こういったケアカンファレンスなどに　ぜひ御活用ください。

今週の花
トルコキキョウ、シンビジウム、ドラセナ

3月6日広島医師会館で開催された感染症講習会に参加しました。
講師と演題は
１：新型インフルエンザ行動計画（国）の改訂の概要
広島県健康福祉局健康対策課　積山　宝　氏
２：新型インフルエンザの医学的知見
県立広島病院呼吸器内科診療部長　桑原正雄　氏　でした。

国は、このたび　新型インフルエンザ対策行動計画を改定しました。
これまでは、発生段階での感染封じ込めを主な目標としていましたが、
今回の改訂では、流行時の社会機能の維持　が主な目標となっています。
つまり、国は、新型インフルエンザが発生した場合に封じ込めは
できない、困難だ、という認識に立ったというわけです。
そこで、これまで対策は厚生労働省が中心であったものが、
全省庁の加わるものとなっています。
感染は防げない、せめて社会機能のマヒは避けよう、ということです。

感染のピーク時には、労働者の欠勤率が40％となると推定されています。
その状態でも最低限の機能を維持できるような対策の立案を
企業や自治体に求めていくことになっています。

40％が欠勤したとき、社会機能はどこまで維持可能でしょうか？
もちろん病院など医療機関の能力も大きく低下することとなります。
国民においては、水食糧や日用品、医薬品の備蓄も求められています。

☆公民館等での「新型インフルエンザ」についての講師
お引き受けいたします。
知識のワクチン＝正しい知識が自分たちの生活と社会を守ります。